大震災と情報通信について ・ 非常時の通信の確保

弘前の津軽衆　管理人　佐藤秀隆

１９９５年１月１７日の午前５時４６分に阪神、淡路大震災が発生した。被災された３０万以上の方々には心からお見舞いを申しあげる。また、亡くなられた５千３百余名の御霊に対し、ご冥福をお祈り申し上げ、神戸を中心とした地域の早急な復興を心から願っている。 　さて、この未曾有の大震災では、色々な問題が指摘されているが、ここでは、私の専門である情報通信分野から見た問題点を少し述べてみたい。　いつの時代でも情報を早く正確に入手した方が優位に立ち、いち早く的確な対策を取ることができる。戦国時代は勝敗のポイントとなり、現代では経済や国の外交問題、災害対策、治安対策などには正確で迅速な情報は欠かせない。 　近年、米国にならって日本でも、「情報ハイウェイ」と題して光ファイバーによる高速情報通信網を構築する計画があり、音声、映像、データをディジタル化し、一括して端末で処理する「マルチメディア通信」やパソコン通信が普及してきているのも、あらゆるメディアから、正確な情報を大量に取得することが、経済活動や社会活動をしていく上で重要であることが認められてきているからである。

	しかし、これらの通信網は、平和で災害がない場合に限り、最大の機能を発揮するが、今回の阪神、淡路大震災のような地震による災害や台風、洪水、火災などによる災害が発生した場合は真に無力となってしまうことが証明されたと思うのである。 　すなわち、災害によって有線ケーブル（有線回線）を中心とした通信網（電話、ファクシミリ等）の断線被害が大きく復旧まで相当の時間を要することになる。その間、現地からの被害情報が届かず、適切な対応ができないため、被害がさらに拡大してしまう。 　その中で、直ちに復旧したのが携帯電話や自動車電話の無線回線による通信手段であった。無線回線の場合は、電源が復旧し、無線装置本体に被害がなければ直ちに使用可能となり、マイクロ波中継回線による機動性に富んだ情報通信が可能となるのである。
従って、情報通信網は有事の場合や災害を考慮し、「有線系」と「無線・衛星系」を有機的に組合わせて構築しておかなければならない。しかし、これまで高品位で高速度の情報通信を追及するあまり、有線系に偏ったネットワークを構築してきた嫌いがある。

今回の神戸・淡路大震災での、放送メディアは現場からの被災状況をヘリコプターや移動無線中継車の電波を地上無線、衛星無線中継によって生々しい映像を全国の家庭に送り届けてくれた。総理大臣も地震の情報をテレビから得たとのことであるが、無線回線の機能をフルに活用した放送分野の活動は称賛に値するものがある。無線回線と有線回線が有効に使用されているからこそリアルタイムで現場の情報を伝達できたのである。放送ネットワークはこれからも重要な情報を迅速に伝えてくれるものと確信している。

一方、新聞報道では災害が発生し、電話回線網が切断された場合、あるいは本社ビルが倒壊した場合に現地の情報をどのような方法で収集し、新聞に掲載する記事や写真をどのよう手段で現場から伝送するか、あるいは提携している他社に伝送するかが問題となる。　今回の震災で神戸新聞が甚大な被害を受け、新聞を印刷発行できなくなったため、提携している京都新聞からの発行となったが、東北地区の各地方紙なども同じ方法を取っていると聞く。しかし、有線回線を主とした記事や写真伝送が中心となっていないか心配するものである。 　有線回線が全く使用できない場合は、衛星無線回線と地上無線回線を使用するしかない。記事を伝送する場合、地上無線回線を利用した「パケット無線」があり、写真は画像ファイルに変換して伝送するか、無線写真伝送装置を使用すればよい。　衛星無線回線を利用することになれば新聞社で必要な全ての情報メディアを利用できる。ファクシミリ、電話、画像伝送、コンピュータ通信やＬＡＮなど、全ての情報通信網の利用が可能となる。しかし、衛星回線についても建物が倒壊した場合は利用できない。 　つまり、人口衛星に向けたアンテナが使えなくなるためである。そのためにも移動できる自動車に衛星通信システムを登載しておく必要がある。自動車無線を利用した通信手段や携帯無線電話も災害時には重要な働きをすることは論を待たない所である　無線回線による場合は、情報量に制限があると考えられているが、マイクロ波多重無線設備を使用すれば数百チャネル、衛星回線を使用すれば数千チャネルの回線を確保することは容易である。新聞社も今回の震災を教訓として、回線の複数化に努力し、より正確で迅速な報道に勤めていただきたいと思っている。
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