| 船 名 | 呼出符号 | 総トン数 | 船種 | 建造年 | 航行区域 | 特殊設備 |
| 千曲川丸 Chikumagawa Maru | JDIX | 30,252 | 油槽 | 1962 | 遠洋 | 短波FAX |
| 信濃川丸 Shinanogawa Maru | JMJM | 20,540 | 油槽 | 1960 | 遠洋 | " |
| まあがれっと丸 Margaret Maru | JNZU | 19,552 | 鉱石 | 1966 | 遠洋 | " |
| 洋 邦 丸 Yoho Maru | JDPH | 17,363 | 石炭 | 1953 | 遠洋 | " |
| 栄 邦 丸 Eiho Maru | JDXG | 13,859 | 穀物 | 1951 | 遠洋 | " |
| 富士川丸 Fujikawa Maru | JMRV | 13,334 | 油槽 | 1957 | 遠洋 | " |
| 久 島 丸 Hisashima Maru | JMJU | 9,358 | 貨物 | 1958 | 遠洋 | " |
| 祥 川 丸 Sachikawa Maru | JBFB | 8,342 | 貨物 | 1954 | 遠洋 | " |
| 沖 島 丸 Okishima Maru | JLIY | 7,683 | 貨物 | 1957 | 遠洋 | " |
| 向 陽 丸 Koyo Maru | JPIK | 7,068 | 木材 | 1965 | 遠洋 | " |
| 若 島 丸 Wakashima Maru | JJBP | 6,397 | 貨物 | 1950 | 遠洋 | " |
| まらっか丸 Malacca Maru | JFCU | 6,082 | 貨物 | 1960 | 遠洋 | " |
| 郁 島 丸 Ikushima Maru | JIOI | 4,899 | 貨物 | 1957 | 遠洋 | " |
| 茂 島 丸 Shigeshima Maru | JLAX | 4,890 | 貨物 | 1960 | 遠洋 | " |
| 珠 島 丸 Tamashima Maru | JIUP | 4,887 | 貨物 | 1957 | 遠洋 | " |
| 第二房島丸 No.2 Fusashima Maru | JISV | 4,576 | 木材 | 196１ | 近海 | " |
| 房 島 丸 Fusashima Maru | JCCM | 4,546 | 木材 | 1960 | 近海 | " |
| 平 島 丸 Hirashima Maru | JMGN | 3,366 | 貨物 | 1958 | 遠洋 | " |
| 太字の船名は私が乗船したものである。 ※呼出符号は、後に識別信号に変更された。 |
昭和43年当時の国洋海運の所在地 〒650 神戸市生田区明石町４４番地 東神ビル６階 |
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| 「国洋海運の沿革」 昭和４０年４月１日、国光海運（大阪）と国際海運（東京）が合併し、商号を国洋海運株式会社と改め、川崎汽船の専属会社となった。昭和４２年４月１日に五洋汽船と合併。 ・国際海運（靖和汽船、内外海運、高知汽船、国際海運が昭和３６年９月１日に合併したもの） ・国光海運（船本海運が昭和３０年に社名変更したもの）「参考資料」家庭のしおり 国洋海運株式会社 海友会 昭和４３年発行 |
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| 参考文献：日本船舶無線電信局局名録 世界海上無線通信資料 1968年1月版 定価 2000円 編集：船舶通信士協会 局名録編集委員会 発行：株式会社 無線通信社 昭和43年3月1日発行 |
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 船舶無線電信局には必要欠くべからざる資料の一つが船舶通信士労働組合が運営する無線通信社発行の「世界海上無線通信資料ー日本船舶無線電信局局名録」であった。この通信資料と局名録無しには海上移動業務での無線通信は成立しないのである。昭和４０〜昭和５０年代までは「局名録」が主な目的であったが、無線電信局が削減されるにつれて「通信資料」が主目的になってしまったのである。 船舶無線電信局には必携であったこの資料も次第に値上がりし、１９６８年で一冊：２０００円であったものが、１９８２年では一冊：６０００円となった。 そして、１９９７年では一冊が１５０００円にもなってしまったのである。電信（モールス符号）による船舶無線局が激減してしまった為、販売量が少なくなったことで価格を値上げせざるを得なかったのであろう。 現在では、衛星無線電話などやＧＭＤＳＳ(Global Maritime Distress and Safety System) 海上における遭難及び安全に関する世界的な制度・世界海洋遭難安全システムによりディジタルデータ通信が主な通信方式となってしまった。 電信局を設置している船舶は官公庁や遠洋漁船および客船の一部に見られるだけになり、電信による相手方の海岸局も少なくなった現在では、この通信資料の内容もインマルサットなどの衛星通信技術に関するものがほとんどになってしまっている。 |
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